法人向けテレアポ

法人向けテレアポを行う業種としましては、回線・プロバイダ販売、システム・商品納入先の開拓、人材派遣・保険・広告の新規営業などが挙げられますでしょうか。
その中の大半の業者がインターネット電話帳などを見て片っ端からテレアポをしているという現状があります。
たしかにiタウンページなどは無料で閲覧することができますし、法人向けの新規開拓営業を始めるにあたっては非常に使いやすいツールであると言えます。
しかし、iタウンページは当然テレアポに特化した仕様がなされているわけではありません。いくつかのデメリットがあるのも事実なのです。

収集・保存・管理の手間

法人リストインターネット電話帳はまず都度の検索・収集の必要があります。自分が、もしくは担当者が手間と時間をかけて調べなければならないということは、営業活動の前の時間的ロスを意味します。
次にリストの保存性に乏しいという点です。1人で1日だけ行うようなテレアポの場合でしたら、その都度検索して比較的利用することが可能です。しかし、テレアポという業務の性質上、複数~大多数の人数である程度の長期間において、リストは利用し続けなければなりません。これは自社内でアポ用リストをデータベース化する必要性を意味します。
仮にデータベース化していなければ、アポ先が複数人もしくは複数日で重複する可能性もあります。これもまた時間や労力のロスであると言えます。

細かい条件検索

たとえばインターネット電話帳では、会社規模などで検索することができません。電話帳という性格上、キーワードによっては検索で出てくるリストは店舗ばかりで株式会社・有限会社がなかなか出てこないという結果もあります。
また、営業商材の性質によっては中小企業だけに売り込みたいものや、大企業こそが必要とするものなど様々あるはずです。その性質に合わせたターゲット抽出こそが法人向けのテレアポ業務能率アップへの近道です。

法人リストの購入

たとえば大手のリサーチ会社で企業情報データベースを購入すると、1件で数百円もかかります。これは必要な情報量の差でもあり、用途は全く異なってきます。
他にもインターネットで検索すれば、法人名簿を販売している業者がいろいろ出てきます。あまりの安さに驚かれる方もいるかもしれません。安さのカラクリは単純にインターネット電話帳をデータベース化して販売しているだけの話です。もともと無料のものですから、安価での提供が可能となっています。
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